買ったときに分散していれば、その後の資産比率も同じ？

値動きで保有比率が変わる

最初に株式60％、債券40％へ分けても、株式だけが値上がりすれば株式の割合が大きくなります。株数や債券の保有数量を変えていなくても、評価額が変わるためです。買ったときの配分を、その後も固定した配分と読むことはできません。

株式の割合が大きくなれば、株式市場の変化を受ける程度も変わり得ます。分散先が二つあることは変わらなくても、どちらへどれほど依存するかが変わります。商品や銘柄の数だけでなく、同じ時点の評価額の比率を確認します。

比率を比べる際には、全体に含めた資産と評価の時点をそろえます。新しい入金や引出しも配分へ影響します。値動きによるずれなのか、資金の追加で変わったのかを分けると、目標との違いの理由を説明できます。

目標へ戻すには、売買か追加資金を使う

リバランスは、資産配分を目標の比率へ戻す調整です。増えた側を一部売って別の側へ回す方法や、新しい資金を少ない側へ追加する方法があります。売買で保有の中身を変えることと、外から現金を足すことは、必要資金の条件が違います。

株式90万円、債券40万円の合計130万円を、株式60％・債券40％へ戻すなら、目標額は株式78万円、債券52万円です。費用を省けば株式12万円を売り、債券12万円を買うと対応します。全体を固定した比率の計算です。

売らずに債券だけへ資金を足すなら、同じ12万円では足りません。全体の合計も増えるからです。どの方法を使うかと、その方法で変わる合計額を一緒に考えます。調整したことは、その後に値下がりを避けたり収益が増えたりする保証ではありません。

目標の妥当性と、戻す費用を別に考える

目標へ戻すことと、目標を変更することは別です。使う予定の時期や、引き受けられる損失の程度が変われば、最初の比率が適切かという問いも残ります。以前の配分を無条件に正解として維持するわけではありません。

調整には費用や税の扱いが関わる場合があります。費用があるなら、その分を全体の結果へ反映します。回数を増やせば必ず有利という説明はできません。SECの教材は一定の間隔やずれの幅を使う方法を紹介しますが、全員共通の最適頻度を決めてはいません。

リバランスは、どの資産が次に勝つかという予想を確定する取引ではありません。現在の配分、目標、そのずれ、使える追加資金、調整費用を確認する手順です。分散の考え方を時間を通じて使うため、投資先だけでなく比率の変化も読む必要があります。

売るなら12万円、追加だけなら20万円

架空の保有額が株式90万円、債券40万円で、目標は60対40とします。費用・税を省き、株式12万円を売って債券へ回せば、78万円対52万円で60対40になります。

株式を売らず、債券へ20万円を追加する場合は、90万円対60万円で合計150万円、やはり60対40です。12万円を追加するだけなら90万円対52万円で目標に一致しません。比率の分母も変わることを確かめる例です。

持ち帰る見方

• 数量が同じでも、価格変化で比率は変わる。
• 売買と追加資金では、合計額の動きが違う。
• 目標の妥当性と調整費用を別に確認する。

次に広がる疑問

• 投資信託は何をまとめ、何を保証しない？
• 売買手数料がゼロなら、すぐ売り買いしても費用はゼロ？

出典

• Asset Allocation and Diversification（米国証券取引委員会（SEC） / Investor.gov）https://www.investor.gov/introduction-investing/getting-started/asset-allocation

  確認日：2026-10-04