PBRが1倍未満なら、会社を解散すれば得をする？

市場価格と、会計の持分を比べる

株価純資産倍率はPBR、Price Book-value Ratioとも呼びます。基本の計算は「株価÷一株当たり純資産」です。市場で付いた一株の価格が、帳簿の持分に対して何倍かを表す、相対的な価格の物差しです。

一株当たり純資産1000円、株価800円ならPBRは0.8倍です。株価が、使った会計上の持分より低いことは分かりますが、帳簿を現金へ全部換えられるかという問いは別です。純資産を額面返済の約束と同じにしません。

PERが利益という期間の流れを使うのに対し、PBRは純資産という一時点の残高を使います。利益が低下した場合と、帳簿の持分が変化した場合では、二つの倍率への影響も違います。似た略語でも、どの数字を分母にしたかを確認します。

一倍未満と、回収できる額は別

会社の資産には現金、売掛金、在庫、設備などが入ります。帳簿に同じ金額があっても、回収にかかる期間や売却価格は同じではありません。解散して売るときの受取が、帳簿価額の合計に等しいとは限らないのです。

さらに負債の支払や処分の費用を考える必要があります。純資産は会計の資産から負債を引いた差額ですが、売却できた額から実際に支払って残る額は、別の条件で決まります。PBRの分母だけで、解散時の株主への現金を確定できません。

株を買った人が、一株当たり純資産の全額をすぐ受け取れるわけでもありません。会社が事業を続けている間の持分と、解散時の回収は違う場面です。「0.8倍で買えば1倍との差が必ず利益になる」と計算すると、処分条件と受取時期が抜け落ちます。

倍率だけで、買い手の判断は決まらない

PBRが動いたときは、株価が変わったか、一株当たり純資産が変わったかを分けます。新しい決算の数値へ切り替わったときも、分母が変わります。株価の時点と、持分を測った基準日が違うことを意識して比較します。

会社を比較するときは、会計基準や連結の範囲、どの持分を一株へ対応させたかも確認します。純資産がゼロなら割れず、負なら正の純資産に対する低倍率と同じ評価はできません。倍率の小ささだけで結論を出さない条件です。

市場価格には、事業についての見通しや、投資家が引き受ける不確実さも関わります。帳簿はそれを全て同じ方法で測る数字ではありません。PBRは市場価格と会計の持分の差を発見する道具であり、1倍を全企業共通の適正価格とする基準ではありません。

帳簿の400万円と、処分後の50万円

架空の会社の帳簿で、資産1000万円、負債600万円なら純資産は400万円です。株式全体の市場評価が320万円なら、同じ持分を使う単純計算のPBRは0.8倍です。

実際の処分で資産から得る額が700万円、負債へ払う額が600万円、費用が50万円なら、残る額は50万円です。他の権利や調整を省いた例で、帳簿400万円がそのまま回収できるとは限らないことを示しています。

持ち帰る見方

• PBRは市場価格と帳簿の持分の倍率。
• 帳簿純資産と、処分後に残る現金を分ける。
• 1倍未満を利益保証へ変えず、内訳と基準日を読む。

次に広がる疑問

• PERが低い株なら、必ず割安といえる？
• 減損損失が出たら、その日に同じ額の現金を失った？

出典

• 株価純資産倍率（日本取引所グループ（JPX））https://www.jpx.co.jp/glossary/ka/74.html

  確認日：2026-10-04

• Beginners’ Guide to Financial Statement（米国証券取引委員会（SEC））https://www.sec.gov/about/reports-publications/investorpubsbegfinstmtguide

  確認日：2026-10-04