学歴は、技能と採用時の目印のどちらになる？

技能を増やす経路と、技能を伝える経路

訓練で新しい作業ができるようになるなら、本人の生産性を高める人的資本の経路です。同じ人を訓練した場合としなかった場合で、仕事のできることがどう変わるかが中心の問いになります。教わる内容や身に付ける技能が大切になります。

一方、会社が能力を直接見られず、学歴や資格を手掛かりに応募者を選ぶなら、情報を伝えるシグナルの経路があります。元から持つ能力が同じでも、その手掛かりの有無で会社の評価が変わるという模型を考えられます。本人が仕事をできるようになることと、会社にそれが伝わることは別です。

二つは現実にどちらか一方だけという区分ではありません。一つの教育が技能を高め、その修了資格が会社への情報にもなる可能性があります。学歴を目印として使うという説明も、すべての学歴が能力を完全に表すとか、学歴がない人の能力が低いという判定ではありません。

目印を取る負担が違うと、選び方が分かれる

Frank Levyの講義の模型は、教育による技能向上をあえてゼロに置きます。応募者には会社から見えない能力の違いがあり、能力が高い人ほど、一定の教育を得る負担が小さいと仮定します。会社は教育を得た人に高い賃金を提示します。

高い賃金による上乗せが、負担の小さい人には取得費用を上回り、負担の大きい人には上回らない水準なら、目印を得る人と得ない人が分かれます。会社は、この選び方から能力について情報を得られます。言葉だけで「能力がある」と宣言する場合と、相手によって負担が違う目印を取得する場合では、まねする誘因が異なります。

この説明には、費用と能力の対応という重要な仮定があります。両者に同じ費用がかかるなど条件を変えると、同じ分離の仕組みは成立しません。技能向上をゼロにしたのは情報の経路を取り出すためであり、現実の教育が技能を増やさないという結論ではありません。模型の能力を、個人の学費の額だけから判断することもできません。

学歴による賃金差だけでは、経路は決まらない

学歴のある集団とない集団の平均賃金が違っても、その差には、教育前からの能力の違いと、学習で得た技能と、会社への情報が混ざりえます。平均の差を、そのまま技能が増えた量やシグナルだけの効果へ分けることはできません。

技能の経路を知りたいなら、学習によって何ができるようになったかを比べます。シグナルの経路なら、能力や学習内容をそろえ、目印の有無で評価が変わるかを考えます。現実にその条件を十分そろえられたかも、別に確かめる必要があります。

「学歴で賃金が決まる」という見出しを読むときは、対象の仕事、比較する人、教育前の違い、会社が見られる情報を確認します。教育の社会的な価値や公平な採用をどう実現するかは、賃金への一つの経路だけでは決まりません。模型の問いを明確にすると、教育の価値全体への断定と、採用前の情報の説明を分けられます。

取得の負担が違う目印

架空の一期間の模型です。資格を得ると受け取れる賃金が4万円増えるとし、二種類の人の取得負担を3万円と6万円に置きます。技能そのものは資格取得で変わらず、会社は資格だけを見て上乗せを決める条件です。

負担3万円の人は差額1万円分有利ですが、負担6万円の人は2万円分不利です。この条件なら取得する人が分かれます。これは実際の資格の費用対効果や、家庭の資力から個人の能力を推定した例ではありません。

持ち帰る見方

• 技能を増やす経路と、技能を伝える経路を分ける。
• シグナルの模型には、取得費用と選択の条件がある。
• 学歴による賃金差だけでは、原因を分けられない。

次に広がる疑問

• 取引前の情報差を読む
• 平均の差と教育の効果を分ける

出典

• Economics of Education, Lecture 8: If the return to education is real, does it reflect skills learned or is it a signal?（Frank Levy／MIT OpenCourseWare (Spring 2007)）https://ocw.mit.edu/courses/11-126j-economics-of-education-spring-2007/293be82c89456df3c02d712db3230e40_lecture8.pdf

  確認日：2026-10-04