投資信託の購入手数料がゼロなら、保有中の費用もゼロ？

購入時と、持ち続ける間の費用は別

投資信託を買うときに販売会社へ払うのが購入時手数料です。これを設けないファンドや販売会社もあり、ノーロードと呼ばれます。しかし、購入の場面で費用がないという情報だけでは、その後の費用を判断できません。

運用管理費用は信託報酬とも呼ばれ、保有している間、保有額に応じて日々支払います。投資家の口座へ日々請求する形ではなく、信託財産から間接的に支払われます。目論見書では年率で示すため、年率と実際の保有期間も対応させます。

購入手数料だけを比べると、長く持つ間の費用を見落とします。逆に信託報酬だけを比べると、購入時の直接支払を見落とします。同じ購入額でも、何年持つかが違えば、比較する費用の内訳も変わります。

口座に請求がなくても、財産から費用が出る

信託財産からは、監査に要する報酬や、運用先の株などを売買する際の委託手数料も支払われます。自分で売買注文を出していないことは、運用の中で売買費用が生じないことを意味しません。

売買委託手数料は、どの取引をどれだけ行ったかで発生するため、購入前に全額を確定して示すことはできません。したがって、信託報酬率を見つけても、それだけを常に全費用の率と読み替えることはできません。目論見書の費用項目を分けて読みます。

口座に費用の引落しがない場合も、財産から出たお金は運用に残りません。基準価額の変化を読むときには、この間接負担を、別途請求された費用と二重に引かないことも大切です。どの段階の表示額かをそろえて計算します。

換金時に残すお金と、販売会社への手数料を分ける

換金時に信託財産留保額を差し引く商品もあります。これは販売会社へ払う手数料とは違い、信託財産へ残すお金です。差し引かれるものと差し引かれないものがあるため、全ての投資信託に同じ換金費用を置きません。

また、別の投資信託へ投資するファンドオブファンズでは、投資先が徴収する信託報酬も間接的に負担します。自身のファンドの率だけでなく、目論見書の実質的な信託報酬率を確認することで、重なる費用を見落としにくくなります。

比較する順序は、同じ運用対象と保有期間を想定し、購入時の額、日々の運用管理費用、その他の費用、換金時の差引きを並べることです。費用が低いという条件だけで将来の利益は決まりませんが、費用の違いがどこから生じるかは具体的に確認できます。

購入時0円と、一年分の費用を比べる

架空のファンドAは購入時の費用0円、Bは1,000円とします。どちらも保有額を説明用に100万円で固定し、一年間の運用管理費用をAは1万円、Bは5,000円と置きます。他の費用、価格変化、税、換金時の差引きは省きます。

この設定の合計費用はAが1万円、Bが6,000円です。購入時だけならAが安くても、一年間を通じると逆になります。日々変わる実際の保有額や実際の商品料率を再現した例ではなく、費用の徴収時点をそろえる比較です。

持ち帰る見方

• 購入手数料がないことと、全費用がないことを分ける。
• 財産から間接的に出る費用も負担に含める。
• 換金時の留保額と、投資先ファンドの費用も読む。

次に広がる疑問

• 共同運用の財産と持ち分を読む
• 分配後の価値と受取額を合わせる

出典

• 投資信託のコスト（資産運用業協会）https://www.imaj.or.jp/study/investmenttrust/costtax/cost.html

  確認日：2026-10-05