外貨預金の残高が増えても、円で戻すと減るのはなぜ？

外貨が増えても円の価値は別に動く

利息を外貨残高へ加える条件なら、外貨で表示した数量は増えます。しかし円に戻す額は、その外貨残高に払戻時の換算レートを掛けて決まります。外貨数量の増減と、円に対する外貨の値段の増減が重なって結果を作ります。

円に対して外貨が安くなれば、同じ外貨数量でも受け取れる円が少なくなります。利息で増えた数量より、換算で減る効果のほうが大きいこともあります。外貨で元の数量以上になったことと、円で元の額以上になったことを混同できません。

外貨の増加率と円での収益率を比べる際は、預けたときと戻すときの通貨・時点をそろえます。円を出発点にして円へ戻す取引なら、最後の円額まで見る必要があります。為替の向きだけでも、金利の大小だけでも、全体の損益は決まりません。

往復の換算では二つのレートを比べる

銀行で円を外貨に換えるレートはTTS、外貨を円へ換えるレートはTTBと呼ばれます。同じ時点の二つのレートに差がある場合、その差は往復の為替手数料に相当します。市場相場の変化と、銀行が適用する換算条件を別々に見ます。

この差がある取引では、市場相場が変わらなくても、行きと帰りの換算によって円額が減る場合があります。利息が付いた分を、換算の費用が上回ることも考えられます。相場が動かなかったから、元の円額で戻せるという約束にはなりません。

具体的な換算コストは商品や取引方法で異なり、換算手数料が無料になる条件もあります。外貨現金の入出金や送金などには別の費用がかかる場合があります。一律の料金をすべての銀行へ当てはめず、その取引の両方向の条件を確認します。

金利以外に通貨と保護を確認する

日本の外貨預金は、預金保険の対象外です。円預金と同じ保護があると、預金という名前だけから推測できません。為替の変動で円換算額が減る問題と、銀行が破綻した場合の保護範囲は別の問題です。

保護の対象外であることは、平常時に外貨預金の払戻しができないという意味ではありません。ここで確かめるのは、万一の破綻時にどの制度が何を保護するかです。商品の利息や払戻条件を読んだうえで、預金保険の対象も分けて確認します。

通貨、利息を計算する期間、往復の換算、追加費用、保護の対象を並べると、円での結果を左右する条件が見えます。外貨をそのまま使う場合と円へ戻す場合も同じ比較にはなりません。自分が最後にどの通貨で受け取る想定かを明確にします。

外貨は1％増え、円では減る

架空の条件として、1外貨単位＝100円のときに10万円を1,000単位へ換え、利息で1,010単位になったとします。税と手数料は省き、この1％は現在の商品金利ではありません。

円へ戻すときのレートが1単位＝90円なら、1,010×90＝9万900円です。外貨は10単位増えましたが、最初の10万円と比べた円額は9,100円減っています。現実の取引では、この換算結果へ実際の税・費用・商品条件も反映します。

持ち帰る見方

• 外貨の残高増加と、円での損益は別。
• 往復の換算条件と預金保護まで分けて確認する。

次に広がる疑問

• 金利を比べる期間や条件をそろえる
• 日本の預金保険が何をどこまで保護するかを読む

出典

• 外貨預金（留意点）（三井住友銀行）https://www.smbc.co.jp/kojin/gaika/

  確認日：2026-10-04